浸水した後に行くべき避難先6つ

浸水したらこうなる

こんにちは。きたはちです。

私は2019年の東日本豪雨のときに災害ボランティアセンターで働いていました。

住宅が浸水した方々が、浸水した後にどのように暮らしていたか、住民の人たちに直接接して見てきました。

そこで、この記事では浸水した後にどのように住まいを決めたらいいか、どんな選択肢があるか紹介したいと思います。

住宅の1階部分が浸水した後に一番最初に決めるのが住まいの確保です。

浸水してから考えるのではなく、あらかじめどういう選択肢があるのか知って対策しておけば、もしものときの悩みも少し軽減されるでしょう。

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浸水した後に行くべき避難先は6つ

住宅の1階部分が浸水した直後にどこを住まいにするかは大きく分けて6つあります。

自宅の2階以上

車・テント

指定避難所

指定外避難所

親戚・友人・知人宅

ホテル・旅館

なお、今回紹介するのは浸水した直後の住まいについてです。

浸水から1週間後以降であれば、公営住宅仮設住宅賃貸などの選択肢が考えられます。

自宅の2階以上

メリット

自宅であれば落ち着きますよね。

避難所と違うのは周りに気をつかわずプライバシーが確保できるところです。

デメリット

お風呂やトイレはたいてい1階部分にあるので水回りが使えないおそれがあります。

また、電気や上下水道も場合によっては使えません。

さらに、湿気を含んだ住宅に暮らしていると、においやカビが発生して健康に悪影響を及ぼす可能性があります。

私がお邪魔したお宅でも1階が浸水して2階部分に住んでいた方がいましたが、家の中でもマスクをして体調不良を訴えていました。

車・テント

メリット

車やテントであればプライバシーは確保できます。

移動のしやすさもメリットですね。

デメリット

デメリットはなにより狭いことです。

狭いとエコノミー症候群になるおそれも出てきます。

お風呂やトイレがない問題もありますね。

お風呂やトイレのある施設の近くで寝泊まりするのも考えられますが、情報や支援物資が届きにくいというデメリットもあります。

避難所の近くで寝泊まりすれば、物資も情報も届きやすくなります。

今はやりのキャンピングカーやひとりキャンプももしものときに役立つかもしれませんね。

指定避難所

指定避難所とは避難指示等があった場合に開設される自治体が決めた避難所のことです。

学校や公民館などがこれにあたります。

自治体によっては避難指示等がなくても開設する自主避難所があるところも多いですね。

メリット

指定避難所は自治体が把握している避難所なので物資や情報が行き届きやすいです。

話し相手がいることもメリットですね。

デメリット

話し相手がいるということはその分、プライバシーも確保しにくいということがいえます。

自治体が管理しているので多少のルールもあるのが窮屈に感じるかもしれません。

最近は、新型コロナウィルスの感染予防対策もあり、制約が多くなる傾向があります。

指定外避難所

指定外避難所とは本来自治体で定めている以外の避難所です。

介護や子育て、プライバシーの問題などで避難所で生活することに抵抗を感じる人が指定避難所以外で生活する場合があります。

自治体として指定していませんが、避難してきた人を無下に追い出すことはそうそうないでしょうし、前例もあるので自治体としても想定内のことでしょう。

メリット

話し相手がいることもメリットですし、指定外避難所は指定避難所と比べてまわりの人とのスペースが確保できることが多いです。

デメリット

スペースが確保できるとはいってもまわりの人と一緒に生活することには変わりありません。

また、指定避難所と比べると物資や情報も行き届きづらいです。

親戚・友人・知人宅

メリット

親戚や友人・知人宅であれば部屋が分かれていたりするのである程度プライバシーは確保できます。

電気、ガス、水道なども使えますよね。

デメリット

気心が知れている相手でも、知っている人だからこそ気をつかってしまいますよね。

物資や情報も行き届きづらいですし、自宅がどうなっているのかも気になりますよね。

ホテル・旅館

メリット

ホテルや旅館なら生活に必要なものが最低限そろっていますよね。

さすがに自宅のようにとはいきませんが、その代わり様々なサービスを受けることができます。

デメリット

やはりなんといってもお金がかかることですね。

物資や情報も届きづらいです。

浸水後はどこを住まいにしている人が多いの?

国が東日本大震災の被災者を対象に避難所についての調査をしたところ、全体の7割は「避難所には行っていない」という回答でした。

やはり避難所で生活するのは抵抗があるんですね。

非常時でもプライバシーの問題は私たちにとって重視すべきことなんです。

東日本豪雨の際の私の記憶でも、避難所で生活する人は思っていたより少なかった印象です。

開設していた避難所も開設直後から次々と閉めていきました。

避難所よりも、床上まで水が上がっていたとしても自宅に住み続ける人が多かったです。

市外であっても親戚や家族の家で生活し、長い距離を通勤する人や、近くのホテルに泊まる人もいました。

まとめ

自宅がもし浸水したときにどこを住まいとするのか自宅以外の選択肢を考えておくことは浸水があったときのための対策として必要なことです。

また、指定避難所以外だと自治体からの情報や支援物資が届きづらいともいえます。

情報をどのように確保するのかも考えておくことも浸水対策の一つです。

一度考えてみてください。

ここまで読んでいただきありがとうございました。きたはちでした。

参考:

「水害があったときに」震災がつなぐ全国ネットワーク(pdf)

避難に関する総合的対策の推進に関する実態調査結果報告書(pdf,平成25年,内閣府)

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プロフィール
このサイトの管理人
きたはち

2019年東日本豪雨のとき災害ボランティアセンターで働いていました。
社会福祉協議会の勤務は4年半。浸水した住宅へ訪問することから運営資金の確保まで行っていました。浸水した住宅に行ってボランティアをしたこともあります。当時の経験をもとに今後起きるであろう災害のためにできることがないかと思いこのサイトを立ち上げました。

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